田原町・蔵前に貸し会議室・レンタルスペース3会場を9月18日オープン 最大40名対応の「TIME SHARING 田原町 USUI ANNEX」
本記事はプレニカ編集部が外部の発表情報をもとに解説を加えた編集部記事です
プレニカ編集部
貸し会議室3会場が田原町・蔵前エリアに登場。同ビル3フロアで人数や用途別に選べる。
プレニカ編集部による要約
株式会社あどばるは2026年9月18日、東京都台東区寿に貸し会議室・レンタルスペース「TIME SHARING 田原町 USUI ANNEX」の3会場をオープンしたと発表した。同一ビルの5階・6階・7階に展開し、用途や参加人数に合わせて選べる。5階は44.09㎡でスクール形式最大33名、55インチ大型モニターやホワイトボード、司会台、3名掛けテーブル11台とキャスターチェア33脚を常設。6階は52.02㎡のフリースペースで適正人数40名、3名掛けスタッキングテーブル3台などを備え、会議室のほかスタジオ撮影、インタビュー、取材、映画鑑賞にも利用できる。7階は35.12㎡でスクール形式最大25名。アクセスは東京メトロ銀座線田原町駅2番出口と都営大江戸線蔵前駅5番出口から徒歩5分、都営浅草線浅草駅A1出口から徒歩9分。営業時間は8時から23時で、最低2時間から利用可能。Wi-Fiは無料で有線接続にも対応。料金は税込で5階が2,530円/時間、6階が1,100円/時間、7階が1,870円/時間。ビジネス交流会程度の飲食が可能で、適量であればアルコール持ち込み・飲酒も認めるが、ソフトドリンク以外の持ち込みには別途持込料がかかる。ケータリングは非対応。同社は今後もスペースシェアリングの選択肢を広げるとしている。
※ この要約はプレニカ編集部が発表情報をもとに独自に作成したものです。
発表の原文（冒頭より引用）
株式会社あどばるは2026年9月18日、東京都台東区寿に貸し会議室・レンタルスペース「TIME SHARING 田原町 USUI ANNEX」の3会場をオープンしました。同一ビルの5階・6階・7階に、スクール形式33名の5階（44.09㎡）、フリースペース40名の6階（52.02㎡）、スクール形式25名の7階（35.12㎡）を展開し、用途や参加人数に合わせて選べます。東京メトロ銀座線「田原町駅」2番出口と都営大江戸線「蔵前駅」5番出口からそれぞれ徒歩5分、都営浅草線「浅草駅」A1出口からも徒歩9分。8時から23時まで営業し、Wi-Fiを無料で利用できるほか有線接続にも対応します。料金は1時間1,100円（税込）からで、最低2時間から利用できます。 都内を中心に全国で300拠点以上のレンタルスペース・貸し会議室の運営・開発を手がける株式会社あどばる（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：中村 一隆）は、2026年9月18日（金）、東京都台東区寿に「TIME SHARING 田原町 USUI ANNEX 5階・TIME SHARING 田原町 USUI ANNEX 6階・TIME SHARING 田原町 USUI ANNEX 7階」の3会場をオープンしました。東京メトロ銀座線「田原町駅」2番出口と都営大江戸線「蔵前駅」5番出口からそれぞれ徒歩5分、都営浅草線「浅草駅」A1出口からも徒歩9分の立地です。会議・研修・セミナー・ワークショップなど、用途や参加人数に合わせて3つのスペースから選択できます。 TIME SHARING 田原町 USUI ANNEX 田原町・蔵前・浅草駅徒歩圏に25名・33名・40名対応の3スペースを新設 「TIME SHARING 田原町 USUI ANNEX」は、同一ビルの5階・6階・7階の3フロアに3会場展開する貸し会議室・レンタルスペースです。
引用元: https://www.value-press.com/pressrelease/381367 （冒頭のみの引用です。全文は下記リンクからご覧ください）
プレニカ編集部の見解 ※ 事実の報道ではなく編集部の意見・分析です
レンタルスペース・貸し会議室業界は、テレワークの定着や小規模イベントの増加を背景に、短時間単位で柔軟に使える拠点への需要が高まってきた分野である。その流れの中で、同一ビルの3フロアに異なる規模の会場をまとめて設けた今回の展開は、参加人数が確定しない段階でも予約の選択肢を取りやすくする工夫といえる。駅3路線から徒歩圏という立地や、朝8時から夜23時までの長時間営業、有線接続対応など、ビジネス利用の実需を意識した仕様も評価できる。ただ、ケータリング非対応や飲食物持ち込みの制約は、飲食を伴うイベントには使い勝手の面で検討事項となる。また、発表は新規オープンの情報が中心で、周辺エリアの競合スペースとの比較や実際の稼働状況については情報がなく、利便性の実感は利用者の評価を待つ必要がある。遊休不動産の活用という同社の事業モデルが、こうした拠点展開をどの程度持続的に拡大できるかが今後の焦点になりそうだ。
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