日本製スマートリング「SOXAI RING X」、Kickstarter公開72時間で支援総額1億円を突破・支援者2,868人に
本記事はプレニカ編集部が外部の発表情報をもとに解説を加えた編集部記事です
プレニカ編集部
スマートリング「SOXAI RING X」がクラウドファンディングで公開72時間時に1億円超の支援を集めたとする発表を紹介
プレニカ編集部による要約
株式会社SOXAI(神奈川県横浜市、代表取締役社長:渡邉達彦)がKickstarterで公開したスマートリング「SOXAI RING X」について、公開から72時間で支援総額が100,482,644円に達し、支援者数は2,868人となったと発表した。公開から24時間で支援者2,000人、支援総額6,000万円突破を記録した後も支援が続いているという。 SOXAIは累計8万人のユーザーを持つ日本発のスマートリングブランドとされる。SOXAI RING Xは既製品の転用ではなく、ハードウェア、ソフトウェア、データ解析を一体で開発し、製造・検査や購入後のサポートを日本国内で行う計画。少なくとも日本のユーザーのデータは国内で管理するとしている。 製品は幅5.19mmのサイズと最大10日間のバッテリー持続時間(US10〜13サイズでの理論値)を両立するとし、主要メーカーの公開情報を比較した自社調査(2026年9月時点)で世界初としている。実際に動作する試作機が完成しており、今後は仕様確定や信頼性・量産工程の検証を進める。睡眠ステージ推定やSpO2測定などについては、従来製品を対象とした大学との共同研究成果が学術誌に掲載されている。同社はKickstarterでの支援結果をもとに、展開国・地域の詳細を決めていくとしている。
※ この要約はプレニカ編集部が発表情報をもとに独自に作成したものです。
発表の原文(冒頭より引用)
株式会社SOXAI(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:渡邉達彦)がKickstarterで公開した日本製スマートリング「SOXAI RING X」は、公開から72時間で支援総額100,482,644円に達し、支援者数は2,868人となりました。公開から24時間で支援者2,000人に到達し、支援総額6000万円を突破した後も、支援が続いています。 SOXAIは、累計8万人のユーザーを持つ日本発のスマートリングブランドです。今回発表されたSOXAI RING Xも、完成済みの既製品にブランド名を付けたものではありません。ハードウェア、ソフトウェア、データ解析を一体で開発し、製造・検査や購入後のサポートも日本国内で行う計画です。また、少なくとも日本のユーザーのデータは日本国内で管理します。 「リングを小さくすれば、バッテリーの持ちは短くなる」その常識を覆す。 スマートリングは、就寝中から日中の活動まで継続して身につける製品です。しかし、リングを細くすると搭載できるバッテリーも小さくなります。着けやすさを求めると充電の頻度が増え、駆動時間を延ばそうとするとリングが大きくなる。この両立が、製品開発上の課題でした。 SOXAIは「ヘルスケアをライフスタイルに」をビジョンに掲げ、毎日の生活に自然になじむ製品を目指してきました。SOXAI RING Xでは、省電力設計を含む自社の技術を活かし、幅5.19mmの世界最小※2サイズと最大10日間※3のバッテリー持続時間を両立します。たとえば、仕事中も睡眠中もリングを着け、専用アプリで睡眠や日々の活動を振り返る使い方を想定しています。 左:SOXAI RING Xの実際に動作する試作機(幅5.19mm)。 右:現在市販されている他社製スマートリングの公式サイジングリング(幅6.09mm)。実際の製品と同じ寸法で作られています。
引用元: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000058.000089024.html (冒頭のみの引用です。全文は下記リンクからご覧ください)
プレニカ編集部の見解 ※ 事実の報道ではなく編集部の意見・分析です
細いリングと長いバッテリー駆動時間の両立は、スマートリング業界で共通する開発課題であり、これに挑む姿勢自体には技術的な意味がある。また、開発から製造、サポート、データ管理までを国内で行う方針は、品質管理やデータの扱いを重視するユーザーにとって選択肢の一つになりうる点は評価できる。睡眠に関する研究成果が学術誌に掲載されていることも、測定技術の根拠を示す材料といえる。 一方で、慎重に見るべき点もある。サイズと駆動時間の数値は自社による比較や理論値に基づいており、量産品での実現性や実使用時の駆動時間は今後の検証を待つ必要がある。また、学術的な成果は従来製品を対象としたもので、新製品の性能を直接示すものではないと発表自体に注記されている。医療機器ではない点や、発送・利用可能な地域が認証対応により確定していない点も、購入を検討する際には確認が求められそうだ。量産・出荷までの進捗が今後の焦点になる。
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