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群馬県片品村「丸沼高原スキー場」と日本スキー場開発株式会社がアライアンス・パートナーリゾート契約を締結

本記事はプレニカ編集部が外部の発表情報をもとに解説を加えた編集部記事です

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群馬県片品村「丸沼高原スキー場」と日本スキー場開発株式会社がアライアンス・パートナーリゾート契約を締結

スキー場運営のNSDと丸沼高原が提携、年間を通じた集客連携へ

プレニカ編集部による要約

日本スキー場開発株式会社(NSD)と日本製紙総合開発株式会社は、後者が運営する「丸沼高原スキー場」について、アライアンス・パートナーリゾート契約を締結したと発表した。NSDは長野県内6か所、群馬県1か所、岐阜県1か所の計8スキー場を運営しており、冬のスキー営業に加え、夏のグリーンシーズンにも自然を生かした事業を展開している。今回の契約では、NSDの株主優待券の利用連携や、2026-27年ウィンターシーズンに向けた共同の営業活動を行うとしている。さらに、グリーンシーズンでの連携も視野に入れ、年間を通じた集客を目指す。丸沼高原スキー場は標高2,000mからの眺望や多彩なコースを持ち、スノーパークやキッズパーク、日帰り温泉施設、宿泊施設を備える。夏はロープウェイやオートキャンプ場、ツリーアドベンチャーなどを展開している。NSDはこれまでに複数のスキー場と提携関係を結んでおり、今回の契約はその一環となる。

※ この要約はプレニカ編集部が発表情報をもとに独自に作成したものです。

発表の原文(冒頭より引用)

長野県・群馬県・岐阜県内で計8スキー場を運営する日本スキー場開発株式会社(本社:長野県北安曇郡白馬村、代表取締役社長:鈴木周平、以下略称:NSD)と、日本製紙総合開発株式会社(本社:東京都北区、代表取締役社長:野尻知巳)は、同社が運営する「丸沼高原スキー場」に関するアライアンス・パートナーリゾート契約を締結いたしました。 NSDは2005年の創業以来、長野県で6スキー場、群馬県1スキー場・岐阜県1スキー場(計8スキー場)のほか、レンタルショップなどを運営しております。 冬はスキー場を営業、夏は自然を活用したグリーンシーズン営業を行い、非日常的な時間と空間を演出することにより、一人でも多くの方に自然の素晴らしさを味わっていただくことを最大の使命としています。 グリーンシーズン運営にも積極的に取り組み、ロケーションや観光資源を活かしながら、オールシーズンの山岳リゾートの構築を進めています。 NSDと丸沼高原スキー場は、NSD株主優待券の利用連携をはじめ、2026-27ウィンターシーズンに向けて、双方が連携した営業活動を実施し、誘客強化を図ってまいります。また、グリーンシーズンにおける連携も視野に入れ、年間を通じた集客連携を目指してまいります。 ●丸沼高原スキー場 日本製紙総合開発株式会社が運営する「丸沼高原スキー場」は、標高2,000mからの眺望や多彩なコースを有するスノーリゾートです。スノーパークやキッズパークなどの設備を備え、ファミリーから上級者まで幅広いお客様にお楽しみいただけます。また、日帰り温泉施設を備えた「センターステーション」や、標高1,400mに佇む素泊まり宿「シャレー丸沼」も併設しており、快適なリゾートステイを提供しています。

引用元: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000221.000031800.html (冒頭のみの引用です。全文は下記リンクからご覧ください)

プレニカ編集部の見解 ※ 事実の報道ではなく編集部の意見・分析です

今回の契約で注目されるのは、NSDが持つデジタルチケットシステムやキッズプログラムといったDX戦略を、提携先のリゾートに展開できる点だ。NSDは時間券や複数山共通券をクラウドシステムで管理しており、こうした仕組みが丸沼高原でも活用されれば、利用者の利便性が高まる可能性がある。また、株主優待券の相互利用は、既存顧客の取り込みにつながるだろう。もっとも、提携の具体的な内容はまだ明らかではなく、実際にどのようなサービスが提供されるかは今後の発表を待つ必要がある。また、提携先が増えることで、各施設の個性や運営方針との調整が課題になることも考えられる。オールシーズンでの集客連携が実現するかは、両社の協力体制にかかっていると言える。

発表の全文を元記事で読む(出典)

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